サムライラボのホームページをご覧いただき、ありがとうございます。
私たちサムライラボは、ホームページを単なる「経費」や「案内板」ではなく、24時間365日先生の理念を伝え続ける大切な『資産』であると考えています。20年にわたりシステム開発の最前線を歩んできた私は、この「資産価値を維持し、高め続ける」という難しさと重要性を誰よりも深く理解し、その実現に全力を注いでいます。
私はこれまで、100名規模のプロジェクト責任者を務めた経験も含め、一貫して「単に動くもの」ではなく、リリースした後も状況の変化に合わせて柔軟に更新でき、数年先も土台として機能し続ける「堅牢な設計」を追求してきました。その経験から得た知見のすべてを、今はサムライラボのサービスを通じて、先生方の事務所を支える力に変えることが私の使命です。
昨今、AIの急速な普及により、Web制作やマーケティング業界のあり方は一変しました。専門的な知識がなくても、AIを使えば「なんとなく」でサイトが作れてしまい、コンサルティングもできてしまう。こうした背景から、現在、事業者の質はまさに「ピンからキリまで」混在する状況にあります。
しかし、士業という「信頼」がすべての世界において、表面上の体裁だけを整えた、技術的根拠の乏しいサービスを選択してしまうことは非常に危険です。AIを表面だけで使いこなすような実体の乏しいサービスを選んでしまうと、先生方が本来享受すべき成果を得られないばかりか、先生を頼りにしている相談者の方々との「信頼の機会」を損なうことにもなりかねません。
技術の表層しか見ていないサービスと、構造から理解して構築するサービス。その差は、運用を始めて数年後に、サイトの柔軟性や成果の持続性という形で歴然と現れます。私たちは、最新技術を深く理解しているからこそ、それを先生方の「目に見えない資産」を守るために活用します。
その具体例が、自社開発した士業専用AIライティングツール「OGAI」です。多忙を極める先生方が、自ら筆を執って情報発信を続けることは容易ではありません。
「先生方の負担を最小限に抑えつつ、相談者にとって真に価値のある情報を届けていただきたい」
その一心で、私が培ってきた設計思想のすべてを注ぎ込み、ゼロから構築しました。知識がなくても高品質な専門記事を短時間で作成できるこのツールは、単なる効率化の道具ではなく、先生の知恵を「24時間集客し続ける資産」へと変えるための戦略的装備であり、技術を先生方の「真の利益」に変えるための、サムライラボらしい回答の一つです。
私が経営において、常に立ち返る言葉があります。それは、私が深く尊敬する弊社の創業者から教えてもらった、近江商人の「商売十訓」の一節です。
「無理に売るな、客の好むものも売るな、客のためになるものを売れ」
目先の流行りや、一時的に喜ばれるだけの安易な提案はいたしません。20年にわたるシステム開発の現場で磨き上げた「変化に強い技術力」を土台に、5年後、10年後も先生の事務所の資産として残り続け、未来の変化によって陳腐化することのないサービスだけを提供し続けます。
ホームページ制作はもちろん、競合調査、Web広告運用、AI活用支援まで、私たちは「確かな技術」という揺るぎない土台を持って、先生方の挑戦を全力で支え続けます。どうぞお気軽にご相談ください。

社会貢献活動
・当サイトの提供するサービスの売上金の一部を「国境なき医師団日本」へ寄付し,十分な医療を受けることができず,生命の危機に直面している人たちへ少しでも医療を届け,さらに児童養護施設などの子ども達にも貢献したいと考えております。
・医療,法律,その他福祉関係のNPO法人のホームページ制作を一定の条件において特別料金で制作し,毎月の維持管理費を割引もしくは無償(SEO対策,更新作業なしなどの条件)に致しますので,お気軽にお問い合わせくださいませ。(制作にあたっては公平性維持のため,ご提出頂く書類があり,審査がございますので予めご了承ください)
対応エリア
東京,名古屋,大阪,福岡などの大都市をはじめ,地方都市など全国の法律事務所(弁護士),司法書士,税理士などの士業のホームページ制作,SEO対策,リスティング広告運用代行,ホスティングサービスに対応しています。
また,お打ち合わせもスムーズに行えるようにするため電話やメールだけでなくテレビ会議システムも導入しています。

会社概要・特定商取引法に基づく表示
インターネット上で申し込みが完結するサービスでは無く契約書を交わすため法定項目のうち一部を省略しています。
| 会社名 | 株式会社アップラボ (サイト名:サムライラボ) コーポレートサイトはこちら 法人番号:2180001144842 |
| 代表者 | 佐藤 文俊 |
| 取締役 | 奥村 憲吾 |
| 所在地 | 〒460−0012 愛知県名古屋市中区千代田1-8-21 千代田ビル4F TEL:050-5526-2500 FAX:050−3488−5817 |
| 電話・FAX | 電話:0120−959−758 FAX:050−3488−5817 |
| 資本金 | 9,000,000円 |
| 許認可 | 第二種電気通信事業者 (旧一般第二種電気通信事業者) C-20-1523 |
| 業務内容 | ・ホームページの制作,管理 ・各種広告の作成・運用・管理 ・各種マーケティングおよびマーケティングコンサルティング ・システム開発(Java/PHP/Perl/MySQL/PostgreSQL等) ・各種サーバーの構築,保守,管理 ・各種ネットワークの構築 |
| 料金 | 原則サービスごとに記載。 但し見積書がある場合は見積書を優先します。 |
| サービス料金以外に必要な料金 | 銀行振込・郵便振替の場合:振込手数料 クレジットカードの場合:クレジットカード会社が定める手数料 月額利用料のお支払いにおける口座振替は手数料無料 |
| お申し込み方法 | 見積書を発行したのち電子契約を利用して契約締結,もしくは契約書を郵送。 |
| 引き渡し時期 ・納期 | 見積書に記載または混雑状況にあわせて個別に回答。 |
| お支払い方法 | ■ 継続的ではないサービスのお支払い方法 銀行振込/クレジットカード ※クレジットカードの利用は条件有 ■ 継続的な料金のお支払い方法(月額利用料等) 口座振替 |
| お支払い時期 | ■ホームページ制作の場合 契約締結時に全額もしくは契約金額の80%以上のお支払い。 公開前のご確認後,残金があるときは公開前にお支払い ※制作費用の分割払いは所定の審査がございます。詳しくはお問い合わせください。 ■コンサルティング業務の場合(プロジェクト方式) 契約締結後,プロジェクト開始時 ■月額利用料のお支払い ・ホームページ関連の月額利用料 ホームページ公開時から課金 ・コンサルティング費用(タイムチャージ・定額方式)の月額料金 コンサルティング開始時 ・広告運用代行の月額料金 広告開始時 上記以外のサービスは契約ごとに異なりますので詳細は気軽にお問い合わせください。 |
| 返品 ・キャンセル | ご注文後のキャンセルは原則として受け付けておりません。 ただし,お客様のご都合のやむを得ない事情があるときは,契約の規定に基づきます。 |
| 取引銀行 | 三菱UFJ銀行 三井住友銀行 住信SBIネット銀行 GMOあおぞらネット銀行 中京銀行 |
| 主要取引先 | アドビシステムズ株式会社 グーグル合同会社 ヤフー株式会社 三菱UFJファクター株式会社 KDDI株式会社 セコムトラストシステムズ株式会社 エフセキュア株式会社 他 (順不同) |
SamuraiLabについて
最近「SamuraiLabo」など類似のサイト名,ドメイン名が存在するとのお問い合わせを頂いています。当サイトの「SamuraiLab」「サムライラボ」は登録商標(登録第5678659号)で上記のドメイン名のサイトとは一切関係ありません。類似名,類似ドメイン名と混同されないようくれぐれもご注意ください。
SamuraiLabのBCPについて
サムライラボでは自然災害やパンデミックなどの緊急事態でも事業を継続し、または早期に事業を復旧するためにBCP(「事業継続計画 (BusinessContinuityPlan))を策定しています。
具体的には「サービスの安定的提供」、「情報システムの保全」、「社員の安全確保」を基本方針として様々な取り組みを行っています。
サービスの安定的提供
ネットワークの二重化、ホスティングサービスの冗長性の確保にくわえて、積極的なリモートワークを常時実施することで緊急事態が発生し通信障害などが同時に起こっても離れた拠点の社員がフォローできる仕組みを構築しています。さらに社員の5割が出勤できない事態になっても事業を停止させないよう緊急時には協力企業等と連携を図ります。
情報システムの保全
重要データのバックアップを離れたロケーション(3拠点)で実施し、大型の無停電装置(UPS)を設置することで停電などにも備えています。さらに、通信環境も災害に強いIP網の電話を中心に利用することでコミュニケーションの確保などを図っています。
社員の安全確保
オフィスには少なくとも3日程度は生活できる非常食および水、薬などの防災用品を設置し社員の安全の確保を図っています。さらに緊急時の行動、避難経路、連絡手段などについて周知しています。
また、緊急時の安否の確認が取れるよう複数の手段を用意しています。
SamuraiLabのじんけん宣言
・国が定めている人権保護の義務はもとより人権を尊重する主体として事業活動を行います。
・当社が提供するサービスや商品が人権に対して悪影響になることがないよう合理的な判断と努力を行い、そのような負の影響が生じた場合は当該影響の解消に向けて真摯に努力します。

